日本こんにゃく協会（東京都千代田区）は、インドネシアのジャカルタ首都圏の食品スーパーなどで６月から７月にかけてこんにゃくの試食調査を実施した。協会が海…

インドネシア

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調査は、南ジャカルタの「カリバタシティ・スクエア」、西ジャワ州デポックの「ザ・パーク・サワンガン」、バンテン州タンゲラン県の「イオンモールＢＳＤシティ」、西ジャワ州ボゴール県「イオンモールセントゥールシティ」の計４カ所の商業施設で、合計10日間実施した。
来場者に、水切りしたしらたきにごま風味ドレッシングをかけたものと、チキンスープにしらたきを入れたものの２種類の試食を提供した。ツトム食品（群馬県富岡市）のしらたきを会場１カ所につき50人分（100食）用意した。
しらたきはボイル不要で食べやすいサイズにカットしており、関係者は「簡単な調理で済む食材として広めやすいと考えた」と話す。空輸コストはかかったものの日本産を提供した理由には、「パッケージを開封した時の、こんにゃく独特のにおいを抑えた日本産の商品が受け入れられるか反応を確かめる」狙いがある。
試食した人には簡単なアンケートに答えてもらい、食感や匂い、味や価格への評価、こんにゃくを食べたことがあるかなどの認知度を測った。20代の女性は「初めてしらたきを食べたが、歯ごたえもよくおいしかった。自分で料理するのは面倒だが、レストランでメニューがあれば食べると思う」と話した。

■日本からの輸出企業も
日本こんにゃく協会が海外市場に活路を見いだそうとする背景には、日本からのこんにゃく加工品の輸出額が増加傾向なことがある。同協会によれば、2019年度に５億4,300万円だった輸出額は、20年度に前年度の２倍以上に拡大。21年度は同14.2％増、22年度には34.9％増と順調に増加した。
23年度は大幅伸長した前年の反動もあり前年割れとなったものの21年度の水準は上回っており、潜在的には今後も伸長すると予想している。
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また、協会が24年に、日本国内のこんにゃく製造業304社を対象に実施したアンケートによると、調査時点でインドネシアにこんにゃくを輸出している企業は３社（全体の13.0％）で、マレーシアと並んで８位だった。

■価格とハラル認証が障壁
インドネシアでは創業50年以上の老舗こんにゃくメーカーのしらたきやこんにゃくなどの商品があり、食品スーパーでも購入できる。同国には糖尿病患者数が多いこともあり、国産のこんにゃくライスの品ぞろえも増えてきた。試食会場でしらたきを食べた中高年男性は「糖尿の持病があるので、（糖質制限のために）こんにゃくライスをよく食べる」と話す。
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日本からの輸入こんにゃくや、しらたきがインドネシア市場に受け入れられるためには、国産品との価格差や、ハラル（イスラム教の戒律で許されたもの）認証の取得は避けて通れない道だ。アンケートで「試食したしらたきが１袋１万8,000ルピア（約160円）で販売されているとしたら、あなたはどのように感じますか」との設問に、先の男性は「１万ルピア程度なら受け入れられる」と話す。
日本こんにゃく協会の飯田健雄事務局長は「商品価格そのものは日本とさほど差はないが、日本から輸出するとなると送料など他のコストも上乗せせざるを得ず、現地商品との差別化は課題になる」と話す。市場のポテンシャルは大きいことを協会の関連企業には伝えていきたいとした上で、「実際に輸出するには、ハラル認証の取得を含めて長期的な計画として考えていく必要がある」との考えを示した。
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日本ではこんにゃくライスはあまり多く販売されていないものの、こんにゃく粉を原料に使った麺の商品はあることから、「麺類の好きなインドネシア人消費者にも受け入れられるのではないか」との見方も示した。

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