新型コロナウイルス感染症の流行で、アジア各国の実体経済は深刻なダメージを負っている。衛生対策のため、オンラインを活用した新たな生活様式が推し進められる中、これまでになかった新たな消費やビジネスの変化が始まっている。

アジアでは中国、韓国のように既に新型コロナウイルス感染症の流行がピークアウトし、通常の事業活動を再開しようとする動きが出ている。今後は、テレワーク導入や勤務体制の見直しで得られた業務効率化、従業員の労務環境改善などの効用や知見を、いかに経営や現場で生かしていくかが問われる。

外出規制や自粛の中、アジアの市民はどのように自宅で過ごしているのだろうか。代表的な一日のスケジュールを尋ね、在宅生活の利点や困り事、ストレス解消法などを語ってもらった。

インドは新型コロナウイルスの感染防止対策として３月下旬から全土でのロックダウン（都市封鎖）を実施した。13億6,600万人の人口を抱えるだけに「世界最大のロックダウン」といわれた。必需品の販売店を除く全商業施設が閉まり、鉄道やバスといった公共交通機関だけでなくタクシーも利用できなくなった。ロックダウンされた街の様子を伝える。

2020年春、日本国内で携帯電話キャリアが相次いで第５世代（５Ｇ）移動通信システムを商用化しました。アジアでは韓国や中国が先行し、すでに複数の国と地域が５Ｇを導入しています。今回はその動向を紹介します。

それを売るのか、そんなサービスがあってもいいのか。アジアは日本では思いもよらない商品やサービスによく出会う。現地ならではの意外なニーズや支持を得たユニークなビジネスを紹介する。

アジア各国・地域のＮＮＡ編集部記者がつづるコラム「テイクオフ」。新型コロナウイルスが常態化しつつある中で、スポーツも楽しみ方が変化しつつある。台湾、タイ、フィリピン、オーストラリアから届いたコラムをご紹介。

日本で働くアジアの人々は増えている。国籍別で、日本ではどのような在留資格で働いているのかを地図上のグラフで示した。ベトナム籍やインドネシア籍は「技能実習」が最多だが、フィリピン籍は「永住者や配偶者など身分に基づく在留資格」が多い。中国籍と韓国籍は、「専門的・技術的分野の在留資格」と「永住者や配偶者など身分に基づく在留資格」がほぼ同じだ。

新型コロナウイルス感染症の拡大により、外出・移動規制が３月から２カ月余りにわたって続いていたが、感染者の抑制が成功しつつあるアジア各国・地域で各種規制の緩和が進み、商業施設も再開し始めている。商業施設にかつての活気が戻るか。ＮＮＡ ＰＯＷＥＲ ＡＳＩＡから関連記事をセレクト。

【アジアの本棚】

新型肺炎の世界的流行で、文豪カミュの小説『ペスト』を始め、人類と病気をテーマにした本が改めて読み直されているようだ。本書は、高名な医学史家による日本人と病（やまい）の関係を概観したもの。初版は10年以上前だが、最近もメディアで引用されている。